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実はSEOやらなくても上位表示は可能です。
SEO会社は商売だからいろいろ言って必要性をアピールしますが、人々に支持される内容があれば何ら対策など必要ありません。
それを実証しているのがATV あさひテレビジョンのWEBです。
検索エンジンのアルゴリズム、表示の仕方、相関関係などを分析するため、ATV
WEBはわざとリンク登録やバナーなど宣伝手法を利用しません。（あちこちのサイトに登録するとトレースがやりにくくなるから）
最初にポイントとなる少数のサイトへリンク登録。それを追跡することで検索エンジンの仕組みを分析し理解します。
これまでの分析で言えることは「いかに人々の支持が大きいか」ということです。
ここでは詳細を書きませんが、キーワードの合致も重要、しかしリンクや他のドメイン、サイトでの出現率も見ているということです。
つまりあちこちのWEBやブログで話題に上るとかリンクされることが上位表示にもつながると言うことです。
低レベルSEO業者では客に有効性をアピールするのに「狭いキーワード」を使って納得させる（優良であることを装う）場合があります。
わかりやすいように例とすれば
狭いキーワード
検索ワードに「ATVあさひテレビジョン」と入れれば当然「ATVあさひテレビジョン」が上位に表示されるでしょう。
（絞り込んでいるからあたりまえ）
それでは普通の人が普通に思いつくワードを入れてみます（これが大事）
検索ワードに「テレビ ねこ」と入れれたらどうでしょう。
どうですか。何も宣伝しなくても上位に表示されたでしょう。
「テレビ」も「ねこ」も誰もが思いつく「広いワード」でしょう。（しかも競争激しい分野）
絞り込まない普遍的なワードで結果が出ることが重要です。意味わかりますよね。
検索エンジン利用者は上位4ページまでしか見ないという報告もあります。粘っても10ページ程度か。
上位にいないと「存在しないのに等しい」といわれるのはこのため。
2006年10月末時点でサイト数が1億143万ある。（英Netcraft調べ）
当然ページ数は数十億になるだろう。
目立つことだけを目標に置いたWEB作りやSEOはダメ。良心的に利用者本位でやっていれば結果は自ずとついてきます。
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数多くのWEBサイトがある中で、自分のサイトを選んでもらうにはどうしたら良いか。
検索エンジンでの上位表示と答えるのが一般的だが、WEBを見せることだけが目的ならそれでも良いだろう。
しかし実業に結びつけるのなら上位表示だけでは不十分だ。
WEBの内容があるのは当然のこと。むしろ実業がきちんとしていることが基本になる。
店構えが立派でも味が悪ければ食べに行かないでしょう。
きれいな表装や箱に入っているお菓子でもまずければ買わないでしょう。
WEBも一緒です。基本を忘れたらダメ、基本が大事と言うことです。
SEO（検索エンジン最適化）でいくら上位表示を狙っても、内容が伴わないWEBでは一見で終わり実業には結びつかない。
ビジネスで言えば閲覧者の意図した内容（見たい内容）がWEBサイトになければそれで終わり。
当然リピートも無ければ売上げも立たない。
間違ってもレベルの低いSEO会社の口車に乗って上位表示にこだわりすぎたり、キーワードに引っかかりやすくするため背景と同色のワードを列記したり、などしないように。閲覧者の反感を買い逆効果です。
相手は商売だからうまいこと言うのは当然。金払って反感買ったら何のためのネット利用かわかりません。
ばかばかしいかぎりです。
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リンク集やサーチエンジン的なWEB紹介をしているサイトは、接触の機会を増やすことに寄与することもあるので一線を越えなければサイト製作者にはプラスになるでしょう。
ただ上のようなページ設計や文言を主導的におこなう専門会社では、本人に悪意が無くてもクライアントの要求に応えるため一線を越えてしまうこともあります。
これがネット利用者にとって良いか悪いかは考えればわかることでしょう。
現在はインターネットで証券市場に簡単に影響を与えることができる状況にあります。
結果的に情報操作につながることにもなります。
ちなみにATVは情報操作についても検証しています。
もしもWEBをやっていなかったらわからなかったでしょうが、実際サイトを運営し利用者とコミュニケーションが取れていると検証は簡単にできます。
フィルタリングも情報操作のひとつと判断しています。
成人向けや犯罪助長などの公共を害することが明らかなサイトのフィルタは当然ですが、そうでないものを特定の意図を持ってフィルタすることは問題があります。
例えばある不祥事があってもそのことだけ検索に引っかからない、サイト関連表示に入らない、としたら大いに問題です。
中小の検索サイトなら技術レベルという背景もあって、適切な反映ができないこともあるでしょう。
しかし大手サイトでこのような問題があれば、その利用者数や影響力を考えても遺憾なことでは済まされません。
検索品質や技術力を謳い文句にしているのなら、なおのこと矛盾が出てきます。
フィルタを解除したらヒットするのであれば、フィルタより上位の時点で操作がなされている（人による介入）、ということも疑われます。
ただ単純に技術レベルが言われている程ではない、と言うことであれば優良誤認になってしまいます。
多くの人が注目するような事象で操作が行われた場合、時系列や比較などで検証するとアウトラインが見えてきます。
このような社会的影響のあるケースに使われることは利用者の判断基準となる「知る」を妨げることになります。
これは公共の利益に反することです。
利用者、消費者に誤認させまたは対応の遅れが損害につながることにもなりかねません。
自己責任の世の中になっている以上、事実をありのまま知ることができる必要があります。
情報を判断して自ら対応する。その結果誤っても判断した自分に帰結する。これが自己責任と言われているものでしょう。
だから特定の利益者のみ益するような情報操作は困るのです。
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